2004年 TOKYO路上感
ー収容からの卒業ー

笠井和明(新宿連絡会)

 連休中のつかの間の休みの日、お台場まで散策に出かけた。
 今や東京中で純粋の観光地(ハレの都市空間)と云えるのはこの辺りしかないと何度か通いつめているうちにそう思い、暇を見てはよく足を運ぶ。当たり前の事ながら生活の歴史が染みつくと街は知らずと変わっていく。東京の内陸部ともなると、ちと生活史の怨念が渦巻いてあまりもう落ち着かなくなってしまった。
 お台場の隠れた名所に第三台場の台場公園と云う歴史の残骸のような場所がある。すり鉢状の四角の公園には海風に耐え抜いた松の木がちょっと傾きながらもどっしりとかつての要塞を守り抜いている。国防の要の荒々しさは今も静けさと共に微かに感じられる。
 この海がこのとてつもない都会を作り、この国の歴史も作って来た、なんて感じているお台場フリークは若者や家族連れでごった返すこの場所では明らかに少数意見だろう。
 ポッとした江戸の歴史が、ポッとした現代の埋め立て技術によって融合してしまったが故に、真ん中の歴史感がまるでない世にも珍しいおかしな場所である。

 2004年初夏。東京の路上の世界からしておそらく画期的な出来事が始まろうとしている、その前夜どこで遊びほうけているのかと叱られそうだが、この地のように抜け落ちた貧民史の歴史を埋める空想の作業も今必要な事なのかも知れない。


 話は変わるが、3月、ようやくにして東京における自立支援センター5か所目の渋谷寮が渋谷区千駄ケ谷に開設された。1996年7月「路上生活者問題に関する都区検討会報告書」にして「自立支援センター(仮称)は都区共同で設置し、23区の地域バランスに十分配慮しながら、おおむね5か所を目標に、順次設置していく。」と報告され、8月に「自立支援センター調整会議」により議論が具体的にスタートした地点から、何と7年8ヶ月目にしての「目標達成」。もはやこうなると感慨深いを通り越して口をあんぐりと開けるしかない。
 もちろん自立支援センターと一言でいっても、今日の姿に至るまでには新宿の地での攻防があった。中でも就労自立を目的とする事業に関しては96年1月24日から3月22日まであだ花のように開設された臨時保護施設「芝浦寮」を端に発する。周知の通りこの施設は東京都建設局による新宿駅西口地下通路からの強引な追い出しの受け皿施設として開設された。多少の良心が残っていたのか、それとも世間の批判に耐えられないと判断したのか、今まで(94年2月の同様の追い出しの受け皿になった冬期臨時宿泊事業「なぎさ寮」2週間宿泊)のように単に無料で泊め、期限が来たら元の生活に戻ってもらうと云う冷酷なスタイルは採用されず、芝浦寮で初めて「福祉・労働・衛生・住宅など総合的対策」を採るとされた。
 しかし、都区が決定した自立支援センターは最初はとかく人気がなかった。それもその筈、彼らの発想は机上の論理であり、かつ施策は物事を糊塗するための道具でしかなかったからである。
 当初のボタンの掛け違いは今思えば至極単純な事である。総括めいた言葉がどこかあるかと部屋中探してみてようやく見つけた。『現在都区共同で計画されており、連絡会もその後の様々な経緯から強く全都での設置を要望している「自立支援センター」も、そのプログラム内容はともかくとして、野宿者の意思を無視した強制排除の受け皿となるのであれば当然これに反対する。問題は「箱もの」ではなく、その決定のプロセスに当事者の意思や希望が反映されているのか、それが押しつけではなく、当事者の野宿から脱したいと願う強い意思と合致し、権利主体として認められ、権利行使としてその施策に参加できるのか、という問題だからである。もちろん、警察力やガードマンを使って力づくなどというのは問題外で、いくら野宿よりマシという対策を並べてみても、当事者がそれにNOと言うのならまさに絵に書いた餠である。強制排除というのは、野宿者の社会参加を疎外させるものであり、社会の外に野宿者を押しやる結果につながり、更に野宿状態を悪化させるものである。これを平気で望む住民や地方議員、そして何のためらいもなく実行する自治体が未だに存在するという事は、この国の「ホームレス対策」が他のどの国よりも遅れている証拠であり、それこそ国際的な恥だろう』(拙書「新宿ホームレス奮戦記」後書きより)
 つまり、今や当たり前の事だとは思うが、当時、そう云う事を都区は知らなかったのであり、学ぶ機会がなかったのである。
 治安や都市景観を全面に立てるのは今も昔も変わらぬ発想であるが、その際、対象者の人格や尊厳を無視したり軽視したりする傾向は近代貧民史の共通の手法であった。戦後東京都においては山谷対策史をひも解いて見ればこれは一目瞭然。城北福祉センターで実施している宿泊援護も、労働センターや玉姫職安で実施している特別就労も、アブレた労務者が暴動や犯罪を起こさぬよう手当てされて来た伝統的な施策であり、しかも今や労働力の再生産すらできないくらいにお粗末な施策な内容でしかない。ゴールデンウィーク対策と称した一週間程度の宿泊援護が毎年行われているが、バス券をもらい帰途に付く利用者と先日偶然バスが一緒になった。集団で乗車して来たものの、彼らは口を開かない。身なりはそこそこ奇麗になっているが、「明日からどうしよう」と云う戸惑いと不安が皺の多い暗い顔から痛いほど判る。彼らは「仕方がないから」当座の施策を利用するのである。残りの人生の夢や希望を持って施策には参加しないし、そういう構造にはこれらの施策は残念ながらなってはいない。利用者が真の意味で参画できる制度設計にはなってないならば、永遠の繰り返しであり、その稀なる歴史を積み重ねているのが山谷対策史とも云えるだろう。
 当初、路上生活者対策も山谷対策の延長、拡大として捉えられる傾向が強かった。元来地域特性以外は本質的に何等変わらないとは思うのだが、東京都の場合、幸か不幸か同じ福祉局内にありながら施策については別建てになり、お互い牽制しながらそれぞれ独自の歩みを歩んで行く。そして幸か不幸か、都庁の真下が主戦場になり世間の耳目を浴びた。しかも景気が低迷し続け、23区どころか三多摩地域にまで失業した野宿者が増加し、地域課題ではなく都政的な課題にまで引き上げられた。更におまけに自立、なかんずく就労自立の支援を義務化する法律まで出来てしまった。これらは偶然の重なりのように見えるが、全体からすればそれはそれで都市部における現代貧民史の発生と、当事者及び社会の対応として、新たな歴史を作り出しているのかも知れない。

 まあ、だからと言って7年8ヶ月が免罪になる訳ではないがノ。
 
 今日の自立支援センターを中心とした自立支援システムはもちろん排除の受け皿ではなく、利用者がその情報を支援団体や福祉事務所から提供され、自分の意思と目的に応じて利用できる施設としてそれなりに機能している。
 もちろん問題点がない訳ではなく、最近の例から言えば、各福祉事務所の割当枠のようなものをあまりにも硬直に考えているからか、とりわけ情報提供をあまりしない区(つまり受付窓口が混雑していない区)が路上生活暦のない者や明らかに生活保護適当と思われる者を緊急一時保護センターに入所させる例が増えている。活動家風に言えば「生活保護適用の本来業務をサボり、誰でも彼でも相談者を自立支援システムに流し込む傾向」が顕著になりつつあると言える。これらは緊急一時保護センターの位置付け論争にもなるのであるが、「路上生活者対策事業実施大綱」で謳われている「社会復帰施設」として明確化し、「実施要項」上の利用手続きを簡略化し誰でも彼でも自由に出入り出来る施設(シェルター的)にするのであれば、それはそれで良いのだろうが、そこにはそれに相応しいサービス提供と相談体制が備わっていなければならない。しかし、現状の相談体制やサービス提供は限定的であり全般的な対応は予算上、体制上不可能と云えるだろう。単純な話、弁当食の施設に糖尿病患者を入れ、病状を悪化させるようなものである。それでもまあ、来ちゃったら追い返す訳にもいかず、施設管理法人は無理をして一生懸命対応していると云うのが実情である。
 また、鳴り物入りで始まったアセスメントと云う相談体制も、結局は処遇決定権が各福祉事務所にある事から当初想定されたように機能しているとは言えず、何やら学術調査の一環のような雰囲気にもなりつつある。能動的選択肢が自立支援センター以外にない事から、自立支援センターで想定されている就労自立以外の将来像を描けず、借金問題、家族問題、依存症問題等の生活問題については基本的には先送りする傾向にある。ある程度の処遇決定権と、他専門家との具体的連携を抜きにしたアセスメントは所詮この程度のものでしかない事をそろそろ自覚すべき時期に来ているだろう。
 もっと根本点をあげれば施設内の現状についての理解度が低すぎると云う事につきるのかも知れない。これは施設と云う「箱もの」の怖さであるが、一般的に施設は関係者以外立ち入り禁止であり、その中で何が行われているのかすら知られていないし、積極的に知らせようともしない。地域住民との緊張関係の中、期間限定で設置されていると云う関係もあるのだろうが、ここら辺はかつての「収容主義」の残滓が残っているところである。「隠蔽」した後は「知ろうとしない」「問題意識にも上らない」と云う世間一般の単純な発想(路上生活者がどれだけ見えて、どれだけ見えなくなったのか)を元にしているのだろう。治安や都市環境の面からはそれで良いのかも知れないが、「社会的解決」と云った場合、これはお寒い限りである。

 自立支援事業の評価は自立率(もちろんそれは瞬間値でしかないのだが)で評価されるのは当然と云えば当然である。自立支援事業は利用者の積極的参画の元、主要には就労自立での社会復帰を目指して行く事業であるからこそ、利用者の「質」が最初と最後で変わっていなければならないのは言うまでもない。その一つの結果が退所者属性に現れるのもまたしかり。特別区人事厚生事務組合の統計表ではその分類は「就労自立」「就労自立の可能性無し」「長期入院」「規則違反」「その他」の4つのカテゴリーに大別されている。個人的に興味が沸くのが「その他」なのであるがその点はさておき、最も注目すべきは「就労自立の可能性無し」のカテゴリーではなかろうか(可能性なしと言われちまえばお終いだが、もちろん本人にはそんな烙印はつけてはおらず、あくまで統計上の用語。せめて就労自立困難層とかにすれば良かったのだがノ)。平均約80%を誇る就労率がありながらも、ここに分類されてしまった利用者は積極的、意識的に事業が離脱した訳でもなく、疾病や意欲換気などの面から、自立支援センターが想定する「就労自立」に乗れなかった者達である。逆に言えば現行の仕組みの中で対応できなかった人々であり、対応出来なかったのであるから末路は追って知るべし。就労支援からのアプローチではない就労自立後のアフターフォロー(単なる相談?)をすべしと云う摩訶不思議な議論がまかり通っているのであるなら、統計上明確になっているこの層に対する再チャレンジの容認や、別施策によるフォローの方が先決であると思うのだが、結果が大事と云う議論の中でも何故かそこまでの問題意識がない。
 自立支援事業は相対的に若年層向けの事業であり、まずはそれに特化すべしと、連絡会が諸々言うているのもそういう事だからである。そこら辺を曖昧にし、緊急一時保護センターの入り口部分を甘くし、かつ他の選択肢がない状態を放置するなれば、最後の結末はだいたい知れてくる。このままで行くと「就労自立の可能性無し」層が膨らんで行くことは目に見えており、全体の制度が崩れかけてしまう。
 自立支援センター反対派の用語を借りれば、自立支援センター本体は「短期の労働力再生産装置」で一向に構わないが(「労働改造所」ならもちろん違った評価であるが)、再生産する機能が限定的な事こそが問題なのである。自立支援事業の改善課題は細部から、そして制度上の位置づけからも大きく変貌をとげなければならない、そう云う時期に来ているのではなかろうか。

 そんな中で、本年2月、東京都と特別区が「ホームレス地域生活移行支援事業」(以下「新事業」)を発表した。
 「あれま、東京都が唐突に」と思った方も多いと思うが、これは何も唐突なものではなく、上記のような経緯の中で組み立てられている事業である。

 私なりに勝手に評価するならば

 1.山谷対策的手法からの最終的決別
 2.住宅確保施策への歴史的な踏み込み
 3.路上生活者対策からする公的就労保障への踏み出し
  4.路上生活者対策全体の規模的な拡大

として積極的に評価できる内容をもっている。

 前述した通り東京の路上生活者対策は施策的な歴史も古い山谷対策を踏襲し組み立てられている。山谷対策の評価はここであまりしたくはないが、批判的側面から言うなれば「弥縫策」「地域内解決の拒否」「隔離収容」がこの対策の基本思想となっている(最近は「街作り」の観点など民間団体の視点が入り多少は変わって来ているものの)。部署は違えど同じ福祉局施策なだけにこれらの亡霊は路上生活者対策には必ずつきものであったし、これまでの路対施策はこれらの概念でも簡単に説明は出来た。前述した「対象者の人格や尊厳を無視したり軽視したりする傾向」もまた「面」をどうするのかと云う発想からの産物であった。
 云うまでもなく、施設と云う装置はあくまで「中間施設」であり、地域生活の場所ではない。まさか「施設」と「アパート、都営住宅」をごっちゃにする人はこの世にはいないとは思うが、「同じじゃん」と短絡的に思う方がいるとすればここら辺で本篇を読むのを止めにしてもらいたい。まあ、それはともかく、これまでの東京都の施策体系は山谷対策、路上対策共通で、生活保護も含めて「中間施設」(施設ないしは簡易旅館)にまず入る事から事業が始まり、地域生活の生活基盤であるところの居所にたどり着くまでには、その間の「指導」に従った者だけがゴールできると云う発想であった。生活保護の最初は現物支給、長い年月それに耐えられた者だけが現金支給にようやくなる、もまた同じ。意識的、無意識的に「対象者の人格や尊厳を無視したり軽視したりする傾向」はこのように醸成されていた。今回の事業が発表されたリアクションの中で、旧来の施設運営などを行って来た部分や福祉関係者から聞こえてくるのは「直接アパートなんかに入れたら、非常に危険である」と云う否定的な意見であった。このことに象徴されるよう、路上生活者等は一定の指導や監視の元、初めて地域生活に移行するものだと長き歴史の中、誰しもが考えていた。東京都と新宿区、そして民間団体で構成されている「地域移行生活支援事業検討協議会」などでは「危険」だから手厚い保護や相談が必要なのであると云う、旧来の発想の元での「善意のお節介」議論に終始し、新事業提案者の東京都にあきれられている始末である。もちろん、全員が全員、地域生活にすんなりと移行できるとは思ってもいないが、施策上必要なのは、利用者の意欲、意思を最大限尊重することであって、端から駄目だと規定することではない。その意味で今回の新事業は福祉行政、そして山谷対策の伝統的手法からの意識的転換を図っているとも云える。不足しているニーズが住宅なのだからホームレス状態となっている、ならばその不足した部分を補う事に重点を置くべきと云う、私などから見れば極めて全うな考え方を前提にしている。
 戦後の都営住宅の生成史などを調べてみれば判ると思うが、「不法占拠」→「劣悪住環境」→「低家賃住宅確保」の流れを汲むケースは多く、最低限度の生活としての住宅保障と云う概念が根強くあった事が伺える。かつて福祉局内にあった住宅局が独立してしまって以降、生活困窮者に対する住宅確保策は都営住宅の募集の生活保護世帯等のポイント制が残っているくらいで、一般施策の中に埋没してしまっていた。それを復活させようとするのだから、今回の事業はまさに大胆な施策である。
 また、故あって新事業の「おまけ」としてしか公表できない部分である就労支援においても、公的就労(公園清掃等の軽作業労働)の臨時雇用を提供すると云う、ようやくにしての路上生活対策からする具体的な就労支援へ踏み込んだのも、その規模、期間はともかくとしてこれまた画期的な事であり、連絡会から云えば苦節10年要求し続け模索し続けて来た事の成果でもある。風穴があけばこっちのもの。しかも、路上からの就労を支援すると云う論理矛盾ではなく、屋根とセットでの施策であれば尚更である。これなどは前述した自立支援センターでの「就労自立の可能性無し」層、つまりは意欲喚起が「指導」では身につかず、身体を動かし、汗を流す事によってでしか就労生活習慣が取り戻せない者や、年齢的、技能的に常雇就労が困難な層、もしくは半福祉半就労的生活スタイルを希求する者には、組み合わせ次第では効果的に働く可能性がある。執筆時点で就労支援の全容は明らかではないものの、更なる未踏のステージへと踏み出した事に意義がある。
 そして規模もまた破格である。自立支援センターの回転が年間約1600名前後だとして、今年度は新事業でプラス約1000名と、生活保護以外の制度で年間3000名に届くやも知れぬ事業規模を維持していくと云うのだから、まさに都政上の重要課題として一気に格上げされた感がある。

 もちろん、ここまでの踏み込みを東京都が決意した背景には治安上の問題、都市景観上の観点において、もはや放置できない問題であるとの思いがあるのは明確である。しかし、それを云うのであれば、貧民をめぐるあらゆる法制度や施策はそう云う側面を常にもっている以上、政治家ぶっていくらそれを指摘したからと言っても、何も言っていない事に等しい。
 当事者の方がその点は懸命である。
 「あったり前じゃない。公園にこれだけテントがあれば誰だって何とかしたいと思うよ」

 評価すべきは、その目的に対する手法が歴史的に見て、そして現状に則してどうかと云う点のみである。私等は賛成も反対も評価もしないなんて、マスコミのような客観的な視点を当事者団体であるが故にもたない。私等は「積極的推進」の立場を(何故か)孤立無援状態の中、早々と決め、貧民史の流れを変える一世一代の大勝負として今の状況と対している。

 問題はこれまた常に同じであるが、強制的な手段を取らない、利用者には正確な情報を提供する、利用者の意思を最大限尊重する、利用者と共同で事業を作りあげて行く、多少時間がかかろうが、これが一番適切な手法なのであり、結果として治安も都市景観も為政者の思う通りになるのである。まあ、いわゆる「円満解決」ってヤツである。

 もちろん良い結果に結びつくか、それとも期待外れに終わるかなんてのは、やってみなければ判りはしない。その意味で大勝負なのである。
 マスコミや学者先生や、にわか政治屋さんはのんびり事態の推移を眺めいれば良いのだろうが、私等当事者団体はそんな訳にはいかない。そして結果が悪かったから「東京都、お前のやり方が悪かったんだ」なんて他人のせいにもできない。あくまでこの種の支援事業は、共同で創っていくものであり、その意味で「自己責任」は私等の方にもある。ここまで信頼されて、やはりアパート生活駄目でした、では、それこそ「排除」と「収容」へと後戻りである。
 けれど、昔のように肩に力を入れてみても、それもまた空回りばかしだろう。常日ごろから路上の仲間に「あんたらを信用してる」と言い続けている以上、ここはどっしりと構えた方が良いだろう。長年の経験で押さえ所は判っている。新事業とは云え、自立支援事業などの先駆け的な事業に7年8ヶ月(ちとしつこいか)も付き合って来た経緯もある。
 その昔、私に「走りながら考える」との名言を宣った東京都の路上生活者担当部長は今はどこへ行ったか判らないが、結果として私等も「走りながら」考えて来た。流れが止まらなければ良い、逆流しなければ良い、死者に顔向けが出来れば良い、いままで通り走り続けるだけである。


 東京湾の奥底から江戸の非人達が叫んでいる。
  「おおい、お前ら、まだそんなとこにおるんかい!」

(了)

2004年6月季刊「Shelter-Less」